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Cross Border

Author:Cross Border

日本の小売の海外向けネット販売がもっと身近になり、当たり前の事になる・・・。
少しでもそのお役に立てる様な情報をお届けできればと思っています。

Jzool.com
という海外向けネットショップ運営の経験を生かして、
Jzool.comマーケットプレイス
という海外向けECモールを運営しています。

月額920円からのJzool.comイージーマーケットというエントリーモデルのコースも始めました。

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自社サイトを立ち上げるか、海外向けECモールへ出店するか。

 


海外向けにネット販売をスタートさせるには、大きく分けて2つの方法があります。

1つは、「自社サイトを立ちあげる」、もう1つは「海外向けECモールへ出店する」になるかと思います。

それぞれメリット・デメリットがある為、自社の状況や戦略に沿って選択する事が必要です。

海外販売の方法
のブログ記事にも、ネット販売以外の方法も含めてお勧めの海外販売ステップが纏めてありますので、こちらもご覧頂ければと思います。

さて、本題に戻ります。

メリット・デメリットですが、
「自社サイトの立ち上げ」もいろいろな方法がありますし、「海外向けECモール」もモールによって各々特徴があり、一概に比較する事は難しいですが、
おおまかに比較するとこんな感じでは無いでしょうか。

メリットデメリット
自社サイト
立上げ
ページ内容等、コンテンツ編集の自由度が高い。
販売開始後のランニングコストを抑えられる。
ECサイト立上げの費用、時間がかかる。
決済、配送、翻訳など自力で用意する必要がある。
集客を自力で全部する必要がある。
海外向けECモール
へ出店
決済手段などが予め用意されている。
翻訳サービスが付属している場合がある。
顧客対応を代行してくれるサービスがある場合がある。
初期費用があまりかからないので、低コストで参入出来る。
すぐに海外販売が開始できる。
出店料や販売手数料などが必要になる。
ページ内容等の大幅な変更は制限される場合が多い。
顧客情報の一部が開示されない場合がある。

自社のネット販売・システム構築力・海外経験などの経験・スキルや、取り扱い商品の海外でのブランド力、初期投資可能な予算額など、それぞれの立場によってメリット、デメリットの見方も変わってくるかと思いますが、

海外でのブランド力が既にあり、十分な経験・スキルを持った人材が社内にいる場合を除いて、海外向けECモールへの出店からまずは始めてみるのが、低コスト/低リスクで第一の選択肢になるのではないでしょうか。







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商品ページ等の翻訳について

 


海外向けにネット販売する場合、商品ページ等の記述言語は、ターゲットとする海外のカスタマーに合わせて言語を決定する事になります。

在外日本人をターゲットにする場合以外は、当然英語などの外国語でWEBページを作っていく事になります。

場合によっては複数言語対応も必要になるかと思いますが、
必須言語はやはり英語では無いかと思います。

(※そう考える理由はいろいろありますが、詳細は 英語人口 と 中国への販売 の2つの記事をご覧頂ければと思います。)


商品ページ等を英語で記述する方法として

①自動翻訳で英訳する

②自社の英語が得意な社員などが翻訳する

③外部の翻訳サービスを活用する

④海外向けECモールへ出店する場合で、翻訳サービスがある場合はそのサービスを使う

があるかと思います。


たまに、①の自動翻訳で日本語から英訳された文章のWEBページを見かけますが、ビジネスとして行なう海外販売で自動翻訳を使うのはお勧めできません。

自動翻訳の機能も年々改良されているとは思いますが、現在でも
日→英 で自動翻訳された文章は、英語がネイティブの人から見ると全く意味がわからない事が多いようです。

翻訳する原文の日本語を、英語の文法を意識し、文法面や文節の区切りを考慮した場合も、意味はなんとなくわかるが、文章として違和感がある英語・・・と感じられるようです。


皆さんが海外のネットショップから購入する立場を想定してみて下さい。
(例えば中国で運営されている日本語で記述されたネットショップなど)

意味がわからない日本語の場合は完全に論外だと思いますが、意味がなんとなくわかるが変な日本語のWEBショップから安心して購入できますでしょうか。

私なら、このWEBショップは大丈夫だろうか? お金だけ取られて商品が届かないのではないか・・・ などいろいろ心配になってしまいます。

個人がオークション等で出品するレベルであれば、自動翻訳でも何とかなるかもしれません。
しかしビジネスとして海外販売を行なう場合は使わない事をお勧めします。
(特に、返品、キャンセル等の規約類などは、トラブルの危険が高いので自動翻訳は使わない事が大切だと思います)


一方で、自動翻訳は、英 → 仏 等、英語から英語に近い外国語の翻訳には威力を発揮します。
すべての言語を検証した訳ではありませんが、意味が理解できるレベルが多い様です。
(※ちなみに日本語の自動翻訳で相性が良いのは韓国語だと思います)

複数言語でそれぞれの商品ページ等を作成するのは中々大変な作業です。

英語のみ②③④のいずれかで作成し、他の言語へはGoogle翻訳のAPIなどを用意し、自動翻訳をユーザーの任意で行なってもらうという様な活用が良いのではないかと思います。

この場合は、多少変な表現で翻訳されたとしても、ユーザー主導でGoogle翻訳ボタンを押す形となるので、先の例の様な このWEBショップは大丈夫だろうか? の様な感情にはならないと思われます。




決済方法について




海外向けにネット販売を検討する際に、決済方法をどうするかというのは重要なポイントです。

海外の消費者からの決済を受ける方法としては主に、

①クレジットカード

②オンライン決済サービス

③IPMO(国際郵便為替)

④銀行間送金

が候補になるかと思います。


しかし、③や④の場合は、決済にかかる期間が長い為、B to C のネット販売にはあまり向いていないのではと思います。
また④の場合、国内送金と違い手数料も高い為、小口の商品販売にはお勧めできません。

つまり、①と②を扱うサービス会社から選択する形となるかと思います。


ちなみに私たちが運営する海外向けECモールでは現在、

①クレジットカード利用       → WorldPay と Paypal
②オンライン決済サービス →  Paypal

を利用しています。
(※Paypalが①と②にあるのは、クレジットカード決済と、Paypal残高より支払が可能な為)


①を検討する場合には、少し注意が必要です。
海外発行のクレジットカードが使えないクレジットカード決済代行会社もあるので確認した方が良いでしょう。

また、複数の決済サービスの導入を検討されるのも良いかと思います。

私たちの運営する海外向けECモールでは、Paypal と WorldPay の2つをご用意させて頂いていますが、
その理由は、「システムダウンなどの際のリカバリー」「海外のお客様の好み」「決済できないカード」に対応する為です。

決済サービス会社の計画的なシステムメンテナンスや予期しないシステムダウンで、せっかく購入をしようと訪問して頂いたお客様の販売機会を逃さないというのは重要な事ですし、また、決済サービス会社の知名度、好き嫌いも各国様々の様です。

「決済できないカード」というのは優良な海外のお客様であっても、決済サービス会社の判断で決済できない場合があります。 
恐らく、その決済サービス会社の何かしらの判断(つまり詐欺などの不正防止システムによる自動判断など)で決済をSTOPしていると思われますが、別の決済サービス会社では何ら問題なく決済が通ったりします。

カード詐欺を防ぐ事はもちろん重要な事ですが、優良なお客様もはじいてしまっている場合も多い為、そういったお客様を逃さないという事も重要です。
(※当社も最初は1つの決済会社のみを使用していましたが、もう1つ決済会社を追加しただけで売上は1.5倍程になりました)

海外は日本と比べてカード詐欺は非常に多いです。
その辺のお話しはまた別の記事として投稿したいと思います。




海外でのカード詐欺

 


海外向けにネット販売を行なう場合、カード詐欺対策は非常に重要なポイントです。

決済方法としてカードを使わなければ良いのですが、こちらの記事で書いた通り、クレジットカードを決済方法から除くというのは現実的ではありません。

しかし、日本国内に比べて、海外でのカード詐欺関連の発生率は非常に高いというのが現実です。


私たちが運営する海外向けネットショップも、開設当初には数件のカード詐欺の被害にあっています。
決済会社からのチャージバック連絡に対して、取引の詳細資料を提出したり、交渉をしたりしましたが、結局チャージバックは適用され、損害を被りました。

今思えば恥ずかしい事ですが、海外向けネットショップを始めた頃は、カード詐欺対策が未熟で、またチャージバックの仕組みさえも良くわかっていなかった状態でした。

しかし、これをきっかけに、信用調査を個別の取引毎に徹底的に行なう様になりました。

今では、1つの取引毎におよそ20項目をチェックしてカード詐欺かどうかを判断しています。
場合によっては、海外のクレジットカード発行会社へ電話で問い合わせを行なったりもします。
もちろん問い合わせは英語です。
こちらが持っている情報と、クレジットカードの発行会社との情報を照らし合わせて矛盾点を見つける作業です。
その結果、最近3年間はチャージバックゼロという状態になりました。

カード詐欺に対する調査は、決済会社で行なっているので、そんな調査は不要では?? と思われる方もおられるかと思います。


もちろん、決済会社の方でもカードの不正利用のチェックは行なっており、それをパスした取引でなければネットショップ側で注文処理を進める事ができません。
しかし、決済会社のチェックをパスした注文であっても、カードの不正利用によりチャージバックの申請がなされた場合、その損害を被るのは多くの場合ネットショップ側になります。
ですから、ネットショップ側でも独自の信用調査が重要になるのです。


試しに、Googleでチャージバック Paypalというキーワードで検索してみると、状況が実感できるかもしれません。


私たちが海外向けネットショップ運営の経験を生かし、海外向けECモールを始める際に、信用調査の取り扱いをどうするかという点が1つのポイントとなりました。

信用調査を深く行なう為には、英語力とネットのシステム知識がどうしても必要になります。

そこで私たちの運営するモールでは、全ての取引についてこちらで信用調査を行い、それをパスしたオーダーのみ出店者の方が注文を進めるという形式としました。

どうしてもそれなりの手間と時間が調査には必要なので、信用調査手数料として取扱額の1%を頂く事にはしたのですが、
もし盗難されたクレジットカード等によりクレジット名義人以外が購入し、商品を詐取されチャージバックとなった場合は、こちらで保証するという様な仕組みです。(※細かい規定はありますが・・・)

およそ20項目の信用調査チェックリストを出店者へ公開して、自ら出店者が調査をするという仕組みも検討しましたが、信用調査のチェックリストが外部に漏れた場合に、それを裏手にとって詐欺が発生するリスクが生じる為、この方法は断念しました。


自社サイトを立ち上げて海外向けネット販売を始める場合も、海外向けECモールへ出店する場合も、カード詐欺対策は非常に重要なポイントだと思いますので、販売を開始する前に十分検討される事をお勧めします。










チャージバック対策

 

チャージバックを防ぐ方法については、まずチャージバックの発生要因を理解する必要があります。


チャージバックが発生する要因として

  1. ①カードの不正利用によるチャージバック(クレジット名義人以外が不正に購入し、クレジット名義人がチャージバックを申請する)

  2. ②ネットショップ側が提供するサービスに起因するチャージバック

があるのではないかと思います。


①については、独自に信用調査を行なって防ぐしかありません。

海外でのカード詐欺に関連する記事がありますので、こちらも見ていただければと思います。



②は、例えば商品が届かない、商品が破損して届いた、違う商品が届いた、商品説明と異なる商品が届いたなどで、購入者がチャージバックを申請するというケースです。

この場合は、対策をする事がある程度可能です。


例えば、

商品が届かないという理由でチャージバックが申請された場合、

トラッキングコード付(追跡可能)の方法で出荷していれば、届いたかどうかは判別可能です。

実際に配送途中の紛失があった場合は、基本的には配送会社の責任となり補償がありますし、実際には届いているにも関わらず届いていないという理由でチャージバックが申請された場合、届いている事の証明として出荷ラベルが重要な証跡になります。


商品が破損して届いたというケースの場合も、保険付きの配送方法で出荷をし、ダメージレポート(EMSの場合)を取得すれば配送会社の補償を受ける事が可能です。


商品説明と異なる商品が届いたというケースの場合は、購入者の主観にも左右される為、確実に防ぐというのは難しい部分です。

商品説明で誇大に表現したり、消費者に誤認される恐れがある表示をしない等は、国内ネット販売と同じですが、海外ネット販売の場合はもう1つポイントがあります。

自動翻訳を使わない

という事です。



自動翻訳については「商品ページ等の翻訳について」の記事に詳しく書きましたが、商品説明の英語がおかしいので誤解したとチャージバック申請された場合、ほぼチャージバックが適用されてしまうのではと思います。


他にも上記の理由+返品を受け付けてもらえない為、チャージバックを申請するというケースもあり得ます。

この場合も、返品規約や出荷に関する規約等を詳細に記述する事で、ある程度チャージバック申請を防ぐ事が可能になるはずです。



また中には、②を最初から悪意を持って計画的に行なう様なケースもあるようです。

この場合の対応策も基本的には上記と同じだと思います。

きちんとした英語(他の言語も同じ)で商品説明をし、また各種規約類や価格、配送料、出荷予定日、関税について等を、購入者が見易いようにページレイアウトをし、注文受付のメールでもリマインドする等、悪意を持ったユーザーから狙われない様なWEBサイト設計が必要です。


これらの対策が不十分な海外向けネットショップは、悪意のある海外ユーザーから確実に狙われます。

チャージバックが適用されたあとに、この取引は詐欺だと海外の警察に訴えるのは、非常に難しいです。
日頃から予防というか、落ち度が無い様に運営する事が非常に重要です。

自社サイトを立ち上げて海外向けネット販売をする場合も、モール出店する場合も、こういった点に注意して海外販売をされる事をお勧めします。





海外への出荷方法について

海外へネット販売する際によく使われている国際配送方法としては以下が挙げられるかと思います。

①日本郵便のEMS
②日本郵便のSAL(小型包装物)
③日本郵便の国際eパケット
④FedEx
⑤DHL



それぞれの特徴ですが、



①EMSは、

料金と配送日数のバランスが取れていて、まず最初に検討する配送方法だと思います。
配送料金は配送先を4つのゾーン(アジア / オセアニア・北米・中米・中近東 / ヨーロッパ / 南米・アフリカ)に分けていて、そのゾーンと配送重量とで配送料金が決まります。

他の配送方法と比較すると配送重量によっても異なりますが、②③よりは高く④⑤よりは安いイメージでしょうか。

例えば、500gのものを米ニューヨークへ送る場合、配送料金は1500円でお届け日数はおよそ3日になります。

また、追跡サービスと保険が標準装備されていて、商品価格が2万円までの場合は保険料は無料となり、国地域にもよりますが30kgまで配送が可能という特徴があります。

詳しくはこちらで確認する事が可能です。

また、こちらのページから営業訪問受付サービスを申し込みすると、日本郵便の営業マンの方が、いろいろな疑問に対して丁寧に説明して頂けるのでおススメです。





②SAL(小型包装物)は、

軽くて単価の安い商品に適した配送方法だと思いますが、配送日数はEMSに比べて遅くなります。

配送料金は配送先を3つのゾーンに分けていて、そのゾーンと配送重量とで配送料金が決まります。
但し、EMSとは異なり、配送料金には追跡サービスと保険は含まれておらず、必要に応じてオプションで付与する形になります。

例えば、500gのものを米ニューヨークへ送る場合、配送料金(保険、追跡サービス無し)は580円でお届け日数はおよそ2週間になります。

保険を付けた場合は、商品価格が2万円までの場合は460円追加で必要となり、追跡サービスを付けた場合は、410円追加で必要となります。

つまり、EMSと同条件の保険+追跡サービス付きの価格の場合は合計1450円となり、EMSの配送料金とあまり変わらなくなります。

扱っている商品の単価が安く、配送途中の紛失・破損などのトラブルにあってもしょうがない・・・と思える方には適しているのではないでしょうか。

注意が必要なのは、EMSと比べて配送可能な国が限られている点と2Kgまでしか配送出来ない点です。
例えば、韓国にはEMSでは配送可能ですが、SAL(小型包装物)では配送する事ができません。
※2Kgを超えた場合、国際小包という別の方法で配送は可能ですがEMSより割高となります。

詳しくはこちらで確認する事が可能です。



③国際eパケットは、

今年の4月1日から始まった新しい配送方法です。

まだ、利用した事は無いのですが、
航空便(小型包装物)に書留(つまり追跡サービス)が標準装備され、従来の航空便料金をリーズナブルにしたサービスです。

このサービスも②のSAL(小型包装物)と同じく、軽くて単価の安い商品に適した配送方法だと思いますが、配送日数はEMSよりは遅く、SAL(小型包装物)よりは早くなります。(東京→ニューヨークでおよそ7日)
※②SAL(小型包装物)と同じく上限2Kgまで。

配送料金は配送先を3つのゾーンに分けていて、そのゾーンと配送重量とで配送料金が決まります。

例えば、500gのものを米ニューヨークへ送る場合、配送料金(追跡サービス付き)は1235円になります。
SAL(小型包装物)に追跡サービスを付けた場合の990円よりは高く、EMS(追跡+保険付き)の1500円よりは安くなります。
保険も6000円を限度に含まれている様なので、SAL(小型包装物)に追跡+保険を付けた価格1450円と比べると安く、かつ早いので、お得な配送方法だと言えると思います。

日本郵便に問い合わせをした所、今年の夏頃の予定で、APIで情報を受け渡して出荷ラベル印刷も可能になる様です。
そうなれば、注文情報と連携して、通常のプリンターで出荷ラベル印刷が簡単にできる様になると思いますので、すごく便利になります。
今後に期待です。。

詳しくはこちらで確認する事が可能です。




④FedExと⑤DHLは、


とにかくスピード第一という場合に適していると思います。
※各々のサービスによっても異なりますが、ほぼ翌日に届きます。


また、①②③の場合はリチウムイオン電池が配送できないケースがあるのですが、④⑤は危険物の包装基準等をクリアすれば配送可能となります。

リチウムイオン電池は、最近ではパソコンやカメラなど、精密機器系の商品で多く使われていますので、これらの商品を販売する際に候補となります。

配送料金は、①②③が共に重量と配送先のゾーンで決まるのに対して、④⑤は配送物の大きさも関係して決まり複雑です。

例えば、500gでおよそ宅配便サイズ80くらいの大きさの配送物を米ニューヨークへ送る場合、

④FedExの場合は、およそ18,000円から21,000円位になり、
※配送サービスの種類によって異なります。またFedEx規格の梱包財を使用すると安くなります。

⑤DHLの場合は、およそ15,000円から25,000位になります。
※配送サービスの種類によって異なります。


配送料金は、①②③に比べるとかなり高いので、余程高価な商品以外は、海外向けネット販売で使用するのは、中々難しい・・・というのが実感です。


最後に上記の結果をまとめてみました。
※配送重量等によっても結果は変わりますので、あくまで目安としての参考です。
※割引サービスは考慮していません。
※①②の保険は20,000円上限、③の保険は6,000円上限です。

東京からニューヨークへ500gで、大きさおよそ宅配便サイズ80くらいの梱包物を配送した場合の比較です。


①EMS     ②SAL(小型包装物)③国際eパケット④FedEx⑤DHL
価格(保険無し追跡無し)580円
価格(追跡のみ)990円
価格(保険のみ)1,040円
価格(保険付+追跡付)1,500円1,450円1,235円18,000円~15,000円~
配送日数3日2週間1週間1日1日


EMSラベル印刷や国際eパケットの出荷ラベル印刷についてはこちら


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